ヒンデンブルグオーメン2017年6月とイギリス総選挙が重なるのは偶然か?

ヒンデンブルグオーメンが2017年6月に点灯したことが話題になっている。
そんな時に、たいしたインパクトはないであろう、と思われるイギリス総選挙が6月8日に行われる。
別記事でも書いたように、さすがにEU離脱が決定した去年の6月24日のようなインパクトはない。
例え、メイ首相が負けてもだ。
しかし、ヒンデンブルグオーメンが点灯した場合、何かのイベントをきっかけとして暴落することも珍しくない。
果たしてイギリス総選挙がきっかけで暴落などあり得るのだろうか?

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ヒンデンブルグオーメン2017年6月とイギリス総選挙が重なるのは偶然か?

2017年6月1日にヒンデンブルグオーメンが点灯したとニュースになっている。
何かがきっかけで暴落してもおかしくない。
するとしたらイギリス総選挙が直近のイベントとしてあるのでついつい考えてしまう。

▶そもそもヒンデンブルグオーメンとは?

米国株が「30営業日以内の暴落」を示唆する不吉なシグナルのことで、
データによると、
5%以上の株価下落が生じる可能性が77%
クラッシュが起きる可能性が41%
重大な下落が生じる可能性が24%
と言われています。

ヒンデンブルグというのは、
1937年の飛行船「ヒンデンブルグ号」の衝撃的な爆発事故を指しており
それに、映画にもなった、良くないことが起こる予兆を意味する「オーメン」を組み合わせた造語のことであり
いつの間にか経済界でもよくつかわれる言葉となりました。

詳しい計算方法は複雑ですが観点に言うと以下の4つの要素が重なった時です。

1.ニューヨーク証券取引所(NYSE)での52週高値更新銘柄と52週安値更新銘柄の数が共にその日の値上がり・値下がり銘柄合計数の2.8%以上
2.NYSEインデックスの値が50営業日前を上回っている
3.短期的な騰勢を示すマクラレンオシレーターの値がマイナス
4.52週高値更新銘柄数が52週安値更新銘柄数の二倍を超えない

過去の事例を見ても多くが当たっているとされています。

▶過去のヒンデンブルグオーメン一覧

直近のヒンデンブルグオーメンについて調べてみた

2017年3月13日点灯→1週間後の3月21日に米国株が大統領選後最大の下落
2015年6月中旬→米国株が数百ドル下落した後、8月には2000ドル余り下落
2014年9月23日→10月9日から15日にかけて1100ドル余り下落
2013年4月5日→1か月以内には大きな下落はなし6月9日に1100ドル余り下落

となっていて、おおむね当たっているように思える

イギリス選挙の焦点

現在ダウは絶好調で過去最高額を更新したところだ。

1000ドルくらいの下落があっても不思議ではない。

この時期なにより、イギリス総選挙があるので、ついついそれとの関連を考えてしまうのは筆者だけではないでしょう。
他にはトランプリスクである、コミー長官の発言くらいでしょう。

イギリス総選挙は、メイ首相が本来ならば2020年にあるイギリス総選挙を
2019年までにしなければいけないユーロ離脱の交渉の直前にやるのはよくないということで
自身の立場を盤石にし、抵抗勢力を封じる目的もあって前倒しでやることを決めたのだ。

当時はメイ首相の勝利は明らかであったが
ここに来て、テロなどにより、国民の風向きが変わっており、世論調査ではわずかな差まで迫ってきていると言われている。

もし、メイ首相が破れ野党労働党が勝利すればサプライズであることには変わりなく
為替に影響があってもおかしくないが、どれほどのサプライズとなるかは想像が難しく
結果が出てみないとわからないというのはある。

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ヒンデンブルグオーメン点灯に対するネットの反応

ネットでは今回のこのタイミングでのヒンデンブルグオーメンの点灯をどうとらえているだろうか?
まとめてみました。

「5月も出ていたよ。たいしたことなかったよね」
「ポジションの再チェック推奨」
「関係ない。不安をあおってどうにかしたい連中がいるだけ」
「今の為替でこの日経平均の水準は異常だしな」
「警戒することに越したことはないので現金比率増」

出典:twitter

イギリス総選挙と合わせてつぶやいている人はいませんでしたが
警戒心が強く表れていましたね。

個人的には大なり小なり、暴落はいつでも起きているので
そこまで信頼できるサインじゃないような気はしていますが
今のタイミングで起きる可能性はあると思っています。

どちらにせよ、トレードというのは、いつ大暴落が来ても対応できるスタンスで構えておくべきです。
資金管理やストップなどに明確なルールを置いていれば
大暴落が来ても怖くなだろう、という見解でいます。

大暴落が来て、ダメになってしまうトレードをしているのは素人としか言えません。
しっかりとリスク管理、リスクヘッジをしながらやっていきましょう。

ということで、イギリス前倒し総選挙に暴落が来たとしても、問題ない状態でいましょう。


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